宛名の書き方

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  1. 1.ビジネスでのはがき、封書の宛名
  2. 2.個人宛の宛名の書き方
  3. 3.特定の職業の個人に宛てる場合
  4. 4.組織や企業などの団体に宛てる場合
  5. 5.組織や企業などの団体の個人に宛てる場合
  6. 6.住所の世帯主等を通す際の宛名の書き方
  7. 7.和封筒への宛名の割付
  8. 8.洋封筒の宛名の割付

 


ビジネスでのはがき、封書の宛名

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ビジネスで欠かせないのが営業及び交際業務に伴うはがきや封書での通信業務となります。その際に、宛名でどのような敬称を使用するかで先方に大変失礼な場合が出てきます。どなたに差し出すのかで敬称の使用方法が異なってくるため、宛名の書き方はしっかりと理解をしておきましょう。

 


個人宛の宛名の書き方

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企業団体などへの郵便と違い、社会的地位や年齢、性別を比較的気にする必要がない個人宛の敬称ですが、「様」と「殿」の2つのパターンが出てきます。基本的には「様」で敬称としては充分敬っていることになります。では、「殿」はどのような場合に使えばいいのでしょう。

 

本来「殿」は書き言葉として官公庁などの公的な文章や表彰などの受賞者名簿にて使用する敬称です。しかし、最近の傾向では、「殿」は格下かまたは同等の相手に使用する接尾語との見方が出てきており、官公庁等の公文書においても「様」が使用されるようになっています。

 


特定の職業の個人に宛てる場合

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個人宛ではありますが、一般的に「先生」と呼ばれる職業の方については、「様」ではなく「先生」と敬称を使用しても良いでしょう。「先生」と呼ばれる特定の職業は、教師や講師以外に医師、弁護士、会計士、議員、作家などがあげられます。

 

普段より呼称に先生がついている方々なので、失礼に当たることは決してありません。「先生」を使用する場合には「様」を重ねてつけるなどの二重敬語にならないように気をつけましょう。

 


組織や企業などの団体に宛てる場合

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個人を特定せず、組織や企業などの団体へ宛てる場合には「御中」を使用します。先方の企業の担当部署へ送付する際には、社名の後に担当部・課名を続けて最後に敬称として「御中」をつけましょう。企業宛で個人を特定しない場合には決して「様」は使用しないでください。

 


組織や企業などの団体の個人に宛てる場合

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企業などの団体宛ではあるが、その中でも個人が特定される場合にはやはり「様」を敬称として使用します。その際に、会社名から初めて所属部署名、部長や課長などの役職名や肩書きなどがある方にはその名称、そして個人名をフルネームで記入した後「様」をつけます。

 

所属部署名や役職名を間違えてしまうと大変失礼なことになりますので、頂いた名刺で再度確認をするか、場合によっては先方の会社へ電話で確認をして送付しましょう。また、良くある間違いに、役職名の後と個人名の後の両方に敬称を付けてしまったり、役職名の前に「(名字)課長様」などとお名前をつけてしまうケースがあります。

 

これは誤りとなりますので、宛名の書き方として並びの順番を間違えないように気をつけましょう。ただし、個人名を入れずに役職名の後に「様」や「殿」を入れるケースは役職名を接尾語ではなく名詞として使用していますので比較的問題はありません。問題はありませんが、できるだけお名前を調べて入れる方が望ましくなります。

 


住所の世帯主等を通す際の宛名の書き方

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個人宛の場合に、住所の世帯主と受取人が異なる場合には両方のお名前を宛名として使用しましょう。これは、受取人が居候や下宿をしていたり、結婚をして名字が変わった女性が出産などで里帰りした時が考えられます。まずは住所の世帯主名の後に「様方」とつけ、受取人のお名前に「様」をつけます。

 

また、住所の所有が団体であった場合には、団体名の後に「気付」をつけて送ります。これは、受取人が団体に所属をしておらず、その団体を介して受け取る場合が考えられます。住所の世帯主などの氏名を宛名として使用しない場合には、郵便局への登録がないため受取人不明として郵便が届かないことがあります。

 

住所氏名を記入する際には良く確認が必要となります。また、団体気付の場合には、郵送をしている旨の連絡を先方の団体受付文書の担当へ電話などで伝えているとスムーズに受け渡しが完了しますので、気を配って送付をしましょう。

 


和封筒への宛名の割付

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封書の場合にはデザインによって和封筒と洋封筒の2種類の封筒があります。基本的には表書きに先方の住所と宛名書き、裏書きに送り元の住所と名前を記入します。和封筒の場合には縦書きにて使用し、数字は漢数字を使用します。裏書きでは封筒の左半分に収まるように記入をしていきます。

 

日付などを入れる場合には左上に記入していきましょう。ただし、企業団体にて会社住所やロゴを封書の表面下方へ印刷されたデザインを採用している場合には、裏面に重ねて送り元の住所氏名を記入する必要はありません。

 

印刷されている会社名や部署名などの後に追加で送り主の氏名を明記していると、先方に届いた際や誤って届かなかった場合の返却先に困ることがなくなりますので、もれなく明記しておくことも必要となります。

 


洋封筒の宛名の割付

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最近では、横型の洋封筒を企業の封書として使用している場合や、招待状などの送付などで洋封筒が使用されています。横型のデザインではありますが、住所宛名を縦書きで記入しても問題はありません。裏書きについては、通常横向きの封書を縦にして使うため開封口の向きに注意を要します。

 

通常は開封口が右側に来るように置き差出人の住所氏名を左側に書きます。ただし、不祝儀の場合には開封口が左側に来るように置き、差出人の住所氏名を右側に書くように気をつけましょう。横向きに使用する場合には、郵便番号の枠が右側に来るようにして使用しましょう。

 

数字の記入は算用数字での記入となります。裏書きについては日付を住所の左上に書き、住所氏名を中央下の三角の部分に収まるように記入をしていきます。これは開封した後に住所氏名が分断されることがないようにしています。

 

封書の場合に注意をしたいのが、手紙の折り方になります。三つ折りが一般的となります。手紙の書き出しが右上に来るように文面を表にして置きましょう。折り目は下から上に折り上げ、残りの上部を上から下に折り重ねるようにします。封書へ入れる際には、拝啓などの書き出しが上になるように、便せんの上端が右になるように封入していきます。

 

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